ＢＡＮＡＮＡ REPUBLIC -バナナ共和国の真実‐

1978年にカリフォルニアに登場した、バナナリパブリック。「手の届く高級感」を
備えたカジュアルアイテムをそろえ、アメリカの大抵のショッピングモールで見つけることができる。2005年には日本に上陸を果たし、話題になったのは
記憶に新しい。わたしも好きなブランドの一つだ。

さて、この「バナナ・リパプリック」＝「バナナ共和国」というネーミング。
いかにもトロピカルでキュートなブランドネームだが、その言葉の本来の意味を知る人は、アメリカ人を含め、意外に少ないのかもしれない。

国際政治の世界において、‘Banana Republic’は、バナナなどの一次産品の
輸出に依存し、外資によってコントロールされる政情不安な国を指す。特にホンジュラスやグアテマラ、パナマなど中南米の小国に対して使われることが多いが、広義には同様の状況にある他地域の国家に対して使うこともある。 （Ｗｉｋｉｐｅｄｉａより）

食卓に届けられる、バナナ。スーパーで買うとき、その値段や産地を気に留める人は、一体どれだけいるだろうか。そして、ちょっと放ったらかして黒くなってしまったら、ほぼ間違いなく、そのままゴミ箱行き。わたしたちにとって、そんな重さしかない、バナナ。
だが、その背景にある物語は、長くて、重たい。
1900年代に始まる、アメリカの中米政策。米国のフルーツ会社による、広大なプランテーションの建設ラッシュと共に、地域のコミュニティの様相をガラリと変える開発は急速に進む。

鮮度が「命」のバナナビジネスには、生産・輸出の厳格な管理が求められる。アメリカ資本は、輸送用の鉄道や港湾施設といったインフラ建設にも次々と進出し、政治的にも、各国の支配者層（しばしば、大量の小作人を有する、大土地所有者）と結託し、この地域に頑強な基盤を築いた。特にユナイテッド・フルーツ（現チキータ）社では、その経理部長がホンジュラスの大統領になり、グアテマラでは1954年、CIAと結託し、当時の左翼政権を転覆させたといわれている。緊張の高まる冷戦構造の中で、独裁政権であろうと、軍事政権であろうと、親米的な体制維持に、なりふり構わず注力する姿勢は、表向きにはヨーロッパの帝国主義とは一線を画していたこの大国が、いかに実質的に中南米を「支配」していたかが分かる。

人々は構造的な貧困に苦しみ、米国が後ろ盾したゲリラ活動や内戦等でグアテマラでは20万人、ニカラグア・エルサルバドルでも十万人近い人々が犠牲になった。現在の政情不安も、以前癒えることのない様々な社会問題も、元を辿るとこの時代に戻ってくる。

中南米のスペイン語には、「グリンゴ（gringo）」という言葉があるのだが、これは、アメリカ人に対する蔑称としてしばしば使われている。ネガティブなニュアンスの度合いは、やはり歴史と相関するようで、コスタリカでは単純に「アメリカ人」を指し、必ずしも侮蔑的な意味合いを伴わないようだが、グアテマラやホンジュラスなどでは、日本人の「ジャップ」に近い、強い語感を持つ。そして語源をたどると、諸説あるものの、米国軍人がかぶっていたグリーンベレーを見て、民衆が“Green, Go Home”と叫んだことが由来という説が濃厚だとか。

さて、話を戻す。
今回の話は、すべてメキシコ人の友人Aに教えてもらったもの。Aに言わせると、「バナナリパブリック」というブランドネーム自体、
アメリカの中米に対する潜在的な優越意識の表れなのだという。カジュアルでリラックス、それでいてどこか‘洗練’されたこのブランドのコンセプトこそ、カリブにやってきた白人たちのスタイルそのものなのだ、と語調を強めて彼は言うのである。

最近、自分に言い聞かせていること。
知らないことがあるのは、当たり前。でも、ほんの少しだけ外に目をやることで、ちょっとした自分の日常から、世界のいろんな構造が見えてくる。だから、知らないでいることを当たり前にしてしまわないこと。知ることから、自分と世界のつながりが生まれてくるものだから。そんな気がする。

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授業の風景。教室の外にでて、アクティビティ。